産廃の処分方法について

少量ならなんとかなりそうです

広域クリーンセンターで処分できない物品、例えば、タイヤなど の処分先について、処分費を支払うことより、意外と容易に適切に処分できそうです。
この処分先 (スクラップ業者) は、最終処分先でなさそうで、処分の容量も限られているみたいなので、業者に問い合わせてから、問い合わせてから持ち込んだほうが良さそうです。
今回、タイヤと断熱材の処分費を備忘録的に投稿します。処分費も含め実際に処分してもらえるかどうかは、この業者さんとの取引状況にも異なると思いますので、参考として捉えてください。

タイヤの処分について

ホイールの有無や、自転車、農機具 (具体的には、管理機) により、処分費が異なっていました。
実際、私も処分して頂き、2026年07月24日 頃に再度確認しました。
尚、アルミ・ホイール付きの自動車のタイヤは、処分費は、必要とせすが、お金をもらえる場合があると思います。

自動車のタイヤ (1)

JPY 20/kg プラス消費税 (10 %)

自動車のタイヤ (2)

JPY 50/kg プラス消費税 (10 %)

農機具のタイヤ (3)

JPY 50 ~ 80/kg プラス消費税 (10 %)

自転車のタイヤ (4)

JPY 80/kg プラス消費税 (10 %)

1. ホイール付き
2. ホイールなし。純粋にタイヤのみ
3. 私は、管理機の鉄ホイール付きのタイヤを処分して頂きました。
4. タイヤを取り外す際、切った状態で処分して頂きました。

断熱材の処分について

断熱材も形状、色など色々と種類があると思います。
今回、処分してくれていた断熱材は、発泡スチロール形状 (厚みが、5 cm 程度) の青色の場合、JPY 120/kg プラス消費税 (10 %)%の目方で処分してくれていたみたいです。
このスクラップ業者さんの保管場所の都合もあり、持ち込む数は、限度があるそうです。具体例として、住宅の解体作業時に大量に発生する場合は、よっぽどのことがない限り、持ち込むことができないみたいです。
大工が、建築時に破材として発生する程度は、なんとかしてくれそうです。

タイヤの処分にて、いつも感じること

日本国内の自動車のタイヤの処分は、焼却処分が主流みたいです。
実際、タイヤの製造メーカーにて、タイヤ処分のための焼却炉の賃トリを行った経験があります。
一方、欧州、特に北欧の場合、マイクロ加熱により、再利用しているみたいです。(以前、ドイツの会社へこのマグネトロンを出荷していました)
具体的には、CW マグネトロン (リチャードソン社のコピー管で、2,460 MHz の 6kW クラス) を利用しているみたいです。
米国の会社は、このマグネトロンを 10本使い、60 kW クラスを標準的なオーブン (電子レンジの親玉的な感じ) を製造しているみたいでした。
ふと感じる時があります。

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2026年07月24日

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